@article{oai:iwate-u.repo.nii.ac.jp:00010834,
 author = {渡瀬, 典子},
 journal = {岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要, The journal of Clinical Research Center for Child Development and Educational Practices},
 month = {Mar},
 note = {2008（平成20）年，文部科学省は「大学教育の分野別　質保障の在り方」について日本学術会議に審議を求めた。家政学分野は健康・生活科学委員会において参照基準検討分科会が設置され，2013（平成25）年に参照基準が発表された。同参照基準における家政学の定義は，日本家政学会が1984（昭和59）年に発表した「人間生活における人と環境との相互作用について人的・物的両面から研究し，生活の質の向上と人類の福祉に貢献する実践的総合科学」を再確認している。また，「方法論における独自性」に「学際的方法」と「実践的方法」を挙げ，両者を連動させることで生きた理論となり，「家庭や地域の生活の向上に寄与することができる」と述べている。すなわち家政学を修めることで「人の生き方・暮らし方を選択する能力，社会の変化に対応して生活を組み立てる能力，次世代や他者の生活を支援する能力，生活に関する専門職に就く能力」を身に付ける「実践性」が期待されている。家政学の在り方は，日本国内のみならず世界的にも検討が試みられている。例えば，国際家政学会（以降，IFHEと記載する）が2008年に出したポジションステートメントでは，4側面/実践領域（社会，学界，日常生活，カリキュラム）において今後の家政学が発展するための方策として，政策に影響を与え発展させる研究，ウェルビーイングとエンパワメントの提唱，若手研究者の育成，新しい思考法の創出が提言されている。以上のように，現代の家政学は国内外ともに「実践的総合科学」の学問としてその在り様が追及されつつある。},
 pages = {231--239},
 title = {生活改善を目指す「実践的総合科学」としての家政学 1940年代の今和次郎の言説をもとに},
 volume = {14},
 year = {2015}
}