@misc{oai:iwate-u.repo.nii.ac.jp:00012520,
 author = {高城, 大},
 month = {},
 note = {18世紀に産業革命が起こって以来、私たちの生活は劇的な変化を遂げ、非常に豊かなものとなった。その中でも、とりわけ私たちの生活の中で中心的な役割を果たしているものが、石油、石炭をはじめとする化石燃料である。この化石燃料については、世界で使われるエネルギー総量のおよそ５割が先進国を中心とした、世界人口のおよそ２割程度が使用するというアンバランスな状態になっている。さらに、今後は中国やインドなどのアジア諸国を中心とした発展途上国のエネルギー需要の増加や、不安定な中東情勢などの影響により、有限資源の獲得をめぐる国際間競争が激化していくことが予想される。このような世界情勢の中で、私たちが住む日本では、石油などの資源の中東依存度がおよそ90％と極めて脆弱な構造をしており、新しい技術の開発とともに、今後も継続してエネルギーを安定供給していくことが重要な課題となっている。一方で、産業革命以降の社会では、化石燃料大量消費により、二酸化炭素濃度が上昇し、温室効果による地球温暖化が起こり、現在では、世界各地で異常気象や海面上昇、砂漠化など、生態系にも重大な変化をもたらしている。このような中で、現在では「持続可能な開発」という概念に基づいて、様々な政策が行われるようになった。この概念は、1987年の国連総会に提出された「環境と開発に関する世界委員会（ブルトラント委員会）」の報告書「Our Common Future（我ら共有の未来）」の中で基本概念とされたものである。そして、2002年のヨハネスブルク・サミットの中で、「持続可能な開発のための教育の10年（ＥＳＤ）」を国連に勧告し、「国連持続可能な開発のための教育の10年（ＤＥＳＤ）」が採択された。これ以後、「持続可能な開発」のためには、教育が重要な役割を果たすという理念の下で、教育においても様々な、エネルギー環境教育が実施されていくが、他先進国のエネルギー環境教育と日本国のそれを比較した場合、内容、量ともに不十分であり、より一層の充実を図っていくことが望まれており、先進国諸国のエネルギー環境教育と日本国の場合を比較し、現状と課題を明らかにした上で、そのあり方について研究することは非常に意義深いことだと考える。},
 title = {小学校におけるエネルギー環境教育に関する研究},
 year = {2010}
}