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  1. 020 教育 Education
  2. 01 学術雑誌掲載論文

地域母子保健システムに支援された障害児の発達経過報告-11年間の分析より-

https://iwate-u.repo.nii.ac.jp/records/12612
https://iwate-u.repo.nii.ac.jp/records/12612
391cd0f1-9286-4271-af7c-5b0135e5ecb0
名前 / ファイル ライセンス アクション
jch-v54n1p534-540.pdf jch-v54n1p534-540.pdf (366.7 kB)
Item type 学術雑誌論文 / Journal Article(1)
公開日 2011-10-27
タイトル
タイトル 地域母子保健システムに支援された障害児の発達経過報告-11年間の分析より-
言語
言語 jpn
キーワード
主題Scheme Other
主題 新版K式発達検査
キーワード
主題Scheme Other
主題 発達障害
キーワード
主題Scheme Other
主題 母子保健システム
キーワード
主題Scheme Other
主題 療育
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ journal article
著者 我妻, 則明

× 我妻, 則明

我妻, 則明

Search repository
著者別名
識別子Scheme WEKO
識別子 70187
姓名 AZUMA, Noriaki
著者(機関)
値 岩手大学教育学部
登録日
日付 2011-10-27
書誌情報 小児保健研究

巻 54, 号 4, p. 534-540, 発行日 1995-06-01
ISSN
収録物識別子タイプ ISSN
収録物識別子 0037-4113
Abstract
内容記述タイプ Other
内容記述 1982年から1993年まで11年間にわたる地域母子保健システムの実践研究で,発達障害を持つ乳幼児に対する個別相談と療育指導の対象となった130名の児について,発達障害の診断,発達指数,療育および教育処遇などにつき,経過を概括的に報告した。
原因不明の発達遅滞が一番多く,ついで正常,境界例,環境性発達遅滞が多かった。境界を含む何等かの異常がある児の出生率は15%と高率であった。最終面接の状況では,DQが80以上となって正常と考えられるようになった児が24名,正常とならず就学となった児が21名,療育ができなかった児が25名,正常な児が39名,他が21名であった。最終の発達検査の成績と現在の就学状況は必ずしも関連がなかった。
出版者
出版者 日本小児保健協会
その他のタイトル
その他のタイトル Developmental Aspect of Handicapped Children Taken into Care by the Community Matemity-Child Health System for 11 years
著者版フラグ
出版タイプ VoR
出版タイプResource http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85
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Ver.1 2023-05-15 14:40:19.830659
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