@article{oai:iwate-u.repo.nii.ac.jp:00012760,
 author = {砂山, 克彦},
 journal = {人間・文化・社会},
 month = {Mar},
 note = {これまで,労働法の基礎として,生存権およびそれを具体化する権利としての団結権が据えられることについて疑問が出されることはなかった｡しかし最近では,個人の尊重の観点から,自己決定権を労働法の基礎に据えるべきであるとの主張がなされ1),これをめぐって論議がなされている｡また,フェミニズムが多くの学問分野において,根源的な問題提起をしてきているが,そもそもの始まりは,アメリカの中産階級の主婦が,自己実現を主張し始めたことに端を発しているという2)｡わが国の｢国民生活に関する世論調査｣(総理府)においても,｢物の豊さ｣よりも｢心の豊さ｣を重視する意見が次第に多くなり,1996年では30ポイントもの差がついてしまった3)｡これも,自己実現を求める意識の表れとみることができ,国民全体が自己実現を望んでいるといえる｡このような状況の中で,フェミニズムが提起しようとしている問題を正確に受け止めることが必要となろう｡本稿は,岩手大学人文社会科学部の総合科学論講義｢ジェンダーとセックス｣において話をする機会があったことを契機に,フェミニズムが提起した,あるいはしようとしている問題は何なのかについて,特に労働分野について,自分なりにまとめてみようとした講義録的なものである｡},
 pages = {515--528},
 title = {女性の家事労働と雇用労働},
 year = {1997}
}