{"created":"2023-05-15T12:08:47.723328+00:00","id":14125,"links":{},"metadata":{"_buckets":{"deposit":"eee674c1-63c3-4a8f-a04f-9ff71c8c47b7"},"_deposit":{"created_by":3,"id":"14125","owners":[3],"pid":{"revision_id":0,"type":"depid","value":"14125"},"status":"published"},"_oai":{"id":"oai:iwate-u.repo.nii.ac.jp:00014125","sets":["1523:1528:1551:1804"]},"author_link":["86995","86996"],"item_41_biblio_info_7":{"attribute_name":"書誌情報","attribute_value_mlt":[{"bibliographicIssueDates":{"bibliographicIssueDate":"2016-03-31","bibliographicIssueDateType":"Issued"},"bibliographicPageEnd":"178","bibliographicPageStart":"169","bibliographicVolumeNumber":"15","bibliographic_titles":[{"bibliographic_title":"岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要"},{"bibliographic_title":"The journal of Clinical Research Center for Child Development and Educational 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は，「生活技術」を「生活文化を作ってゆくことに関するすべての技術」であり，「生活技術の全体を統轄する技術，技術の技術ともいふべきもの，この理念的技術的なものが叡智にほかならない」として生活を俯瞰し，捉える見方を示した。また，長谷川は「生活技術」を「実生活に役立つ知識・技能」であり，「閉じられた狭い社会，地域社会，更に学校や家庭内における『実生活に役立つ仕事』に含まれる技術」，「実生活に対処して起こる各様の物事をうまく処理し，それを切り抜けていく能力や態度」として「実生活」場面を重要な要素に挙げた。この「生活技術」とは別に「生産技術」という言葉も後の「技術・家庭科」を考えるうえで重要なワードである。長谷川は当時の農村では「生産技術と生活技術とは一体であり，不即不離」で，都市では「『生活技術』はたかだか『生産技術』の部分的な応用の技術であり，それの消費者の技術にすぎない」と捉え，生産が国民生活の発展向上になれば「『生活技術』は『生産技術』の基礎として，生徒の日常の生活の中から選び出され，普通教育の内容として編成できる」と考えた。ここでの長谷川による「生活技術」が示す対象範囲は極めて広義である。1958（昭和33）年の教育課程審議会では中学校の教育課程に必修教科として「技術科」を置くと答申し，技術科は「現行の職業・家庭科（必修）を改め，これと図画工作科において取り扱われてきた生産的技術に関する部分と合わせて技術科を編成」とした。後に家庭科教育関係者からの要望によって，教科名は現在の「技術・家庭科」という名称に落ち着くが，当時の技術科からは，「男子に『生産技術の基礎』を指導し，女子に『生活技術の基礎』を指導しようとするのが学習指導要領の精神であるのが，この二つの分野を技術の観念を以て統一した『技術・家庭科』とするためには『生活技術の基礎』を本来の技術であるように組織替えしなくてはならない」という批判的見解が，また家庭科側からは「家庭科は家庭生活の科学的・技術的・経営的な向上を目標とする教科であるから，寸断された技術の修練によって, その目的を達成することはできない。個々の技術が集ったのが家庭生活であるかのように見るのは誤謬である」との反駁があった（常見　1954）。以上の状況から,技術の学習に対するスタンスが当時の家庭科、技術科双方において異なっていたことがわかる。同様に，当時の家庭科教育関係者は「『技術』を学習すること自体に価値を認めるというよりも，『技術』を学習することにより，さらに上位の何ものかを習得することが大切」で「『技術』は目的に対する手段の位置に置かれていた」と見ていた。これは「( 戦前の家事・裁縫教育とは異なる)『新しい家庭科』を創ろうとする立場」からなされたものであった（朴木　1993）。また，鈴木(2004)は「生活技術」が固定的なものではなく「自らの身辺的自立に処したりする技術にとどまるものではない」と述べている。\n以上の歴史的経緯を受け，本稿では「手芸」，とくに「編み物」教材に焦点を当てる。寒冷地である東北地方で生活する生徒にとって，編み物や毛糸製品の被服管理は，「技術・家庭科」発足当時から重要な学習内容だった。また，増田(1997)は「編むという手仕事は，人が衣服を体に付け始めたころには発生していたとみられ，長い歴史を持っている」文化的な生活の技術であることを述べている。そこで，本報告は中学校「技術・家庭科」の「手芸」における「編み物」教材で育成しようとした能力観とその課題について明らかにすることを目的とする。","subitem_description_type":"Other"}]},"item_41_full_name_3":{"attribute_name":"著者別名","attribute_value_mlt":[{"nameIdentifiers":[{}],"names":[{"name":"WATASE, 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