@article{oai:iwate-u.repo.nii.ac.jp:00009002,
 author = {井良沢, 道也 and 窪寺, 洋介 and 角田, 皓史},
 issue = {42},
 journal = {岩手大学農学部演習林報告},
 month = {Jun},
 note = {我が国では毎年多くの土砂災害が発生し、同時に多くの被害も発生している。その多くは梅雨期から台風期の豪雨によって発生することから、土砂災害に対する警戒・避難体制は連続降雨量や時間最大降雨量等の降雨量を最大の決定因子として構築されている。一方、日本海側を中心とする豪雪地帯では毎年，融雪に起因する土砂災害が発生している。融雪に起因する土砂災害は、文字通り「雪が融ける」ことによって発生する災害であるが、崩壊などに限って言えば「雪が融けることによって発生した水分が土壌に供給される」ことによって発生する災害と言い喚えることができる。つまり、積雪によって地上に水分が蓄えられ，春先の気温や日射量の上昇の影響を受け土壌へと水分が供給される。その結果、崩壊や地すべりなどの土砂災害が発生しやすくなるということになる。そのため、東北地方のように積雪がある山地では、少量の降雨でも崩壊や土石流、地すべりへの警戒をする必要がある。
融雪注意報とは、融雪により災害が発生するおそれがあると予想したときに発表され、具体的には、洪水、浸水、土砂災害などの災害が発生するおそれがあるときに発表される。しかし、実際に発令される地域はある程度広域の範囲(ここでとりあげる新潟県では長岡地域など)であること、新潟県などでは融雪注意報の発表基準値が設定されているものの、気象庁所管のどの観測所が基準に達したら発令されるかなどは明確では無い。
ここでは現行の融雪注意報の発表基準値の土砂災害の減災の観点から見た妥当性を検討するために、新潟県旧山古志村小松倉地点において観測したデータと、新潟県の融雪注意報の発表基準を満たす日を調べ検討を行った。また、岩手県のように、融雪注意報はあるものの発表基準値は設定されていない地域において高標高山地での融雪観測値から注意報の設定に向けての検討を行った。, In Japan, sediment disasters are an annual occurrence. However, the prediction of sediment disasters resulting from thaws is not well established, although the Meteorological Agency issues snowmelt advisories. These announce when a disaster may occur as a result of a snowmelt. We examined the success of these advisories in reducing the effects of snowmelt sediment disasters.},
 pages = {97--109},
 title = {土砂災害の減災の観点から見た融雪注意報に関する検討},
 year = {2011}
}