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紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1) |
| 公開日 |
2014-04-23 |
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タイトル |
体育科教育における教員養成と現職研修を融合する教職実践演習のあり方に関する検討 : 学習指導案の単元計画と評価計画に着目して |
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タイトル |
A Trial of a Practical Seminar Which Combines Pre-service and In-service Teacher Education in Sports Pedagogy : Focusing on the Unit Plan and the Evaluation Plan of the Teachers' Manual |
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言語 |
en |
| 著者 |
清水, 将
清水, 茂幸
栗林, 徹
鎌田, 安久
澤村, 省逸
上濱, 龍也
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姓名 |
SHIMIZU, Sho |
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姓名 |
SHIMIZU, Shigeyuki |
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姓名 |
KURIBAYASHI, Toru |
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姓名 |
KAMADA, Yasuhisa |
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姓名 |
SAWAMURA, Shoitsu |
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姓名 |
KAMIHAMA, Tatsuya |
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岩手大学教育学部 |
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岩手大学教育学部 |
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岩手大学教育学部 |
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岩手大学教育学部 |
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岩手大学教育学部 |
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岩手大学教育学部 |
| キーワード |
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主題Scheme |
Other |
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主題 |
体育科教育 |
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主題Scheme |
Other |
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主題 |
教職実践演習 |
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Other |
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主題 |
教師教育 |
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Other |
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主題 |
学習指導案 |
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Other |
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主題 |
単元構造図 |
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内容記述タイプ |
Other |
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内容記述 |
教員職員養成審議会（1997年７月）が「新たな時代へ向けた教員養成の改善方策へ向けて」（第１次答申）を発表し、教員の資質は生涯を通して成長するという認識が確認され、「養成・採用・現職研修の各段階の役割分担のイメージ」が提案された。初任者研修では、「実践的指導力」を養成するため、教員養成では「実践的指導力の基礎」を養成するというイメージである。この答申では、「実践的指導力の基礎」を「採用当初から学級や教科を担任しつつ、教科指導、生徒指導等の職務を著しい支障が生じることなく実践できる資質能力」としたが、木原（2011）は、学問の成果である理論と学校の教育体験がどのような関係を持って「実践的指導力の基礎」となるかは説明されていないと指摘している。授業に児童・生徒が存在し、子どもたちのためになされる教育であるならば、子どもたちを持たない学生にそのような授業を実践する力を身に付けさせることは難しい。これに対して、教員養成系の学部・大学の再編を議論する「国立の教員養成学系大学・学部の在り方に関する懇談会」（2001年11月）の報告書を受けた日本教育大学協会では、2004年に「モデル・コア・カリキュラム」を提案し、大学においては、「理論と実践の結合」ではなく、「『体験と研究』の往還運動」によって「教育実践を科学的・研究的に省察（reflection）する力」を養成する方向が示されたのである。
教職実践演習は、学校教員の資質の向上と教員免許の質的担保のために、2014年度から免許取得の必修科目として教員養成の総仕上げ、「学びの軌跡の集大成」として位置づけられている。この授業は、若元（2010）によれば、新発想の科目として、一般の授業科目とは異なる内容や方法が求められているといわれている。文部科学省のHPでは、授業内容として、①使命感や責任感、教育的愛情等に関する事項、②社会性や対人関係能力に関する事項、③幼児児童生徒理解や学級経営等に関する事項、④教科・保育内容等の指導力に関する事項が含まれなければならならないとされているが、「科目の企画、立案、実施に当たっては、常に学校現場や教育委員会との緊密な連携・協力に留意することが必要である」とされている。授業方法としては、「授業内容に応じて、例えば教室での役割演技（ロールプレーイング）やグループ討論、実技指導のほか、学校や教育委員会等との協力により、実務実習や事例研究、現地調査（フィールドワーク）、模擬授業等を取り入れることなどが考えられる」とあり、多様な実施形態が例示されている。その中でも「教科・保育内容等の指導力に関する事項」には、「子どもの反応や学習の定着状況に応じて、授業計画や学習形態等を工夫することができる」ことが到達目標及び目標到達の確認指標例として示されており、「自ら主体的に教材研究を行うとともに、それを活かした学習指導案を作成することができるか」や「基本的な授業技術を身に付けるとともに、子どもの反応を生かしながら、集中力を保った授業を行うことができるか」が例示されている。これらを学内の模擬授業において達成することは困難であり、附属校等の教育現場において実際に子どもたちを前にして、「子どもの反応」や「学習の定着」に応じた工夫がなされているかを検証することが重要であろう。このような目標を達成するためには、大学と教育現場が連携して教師教育に取り組む必要があることが示されている。
教師の実践的指導力を養成するためには、教員養成のカリキュラムや方策について検討することが必要であるが、中田（2012）によれば、日本における教師教育の論議は少ないといわている。本稿では、教職実践演習の教科の指導において、体育科教育の特性を活かした効果的な指導方法を明らかにするため、附属校との協同授業を通して、附属校教員と教職実践演習受講者の双方がどのような成果を得たかを検証するとともにその課題を提示し、教師教育に関する知見を見いだすことを目的とする。 |
| 出版者 |
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出版者 |
岩手大学教育学部附属教育実践総合センター |
| 登録日 |
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日付 |
2014-04-23 |
| 言語 |
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言語 |
jpn |
| 資源タイプ |
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資源タイプ識別子 |
http://purl.org/coar/resource_type/c_6501 |
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資源タイプ |
departmental bulletin paper |
| 著者版フラグ |
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出版タイプ |
VoR |
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出版タイプResource |
http://purl.org/coar/version/c_970fb48d4fbd8a85 |
| ID登録 |
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ID登録 |
10.15113/00010862 |
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ID登録タイプ |
JaLC |
| NCID |
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収録物識別子タイプ |
NCID |
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収録物識別子 |
AA11844473 |
| 書誌情報 |
岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要
en : The journal of Clinical Research Center for Child Development and Educational Practices
巻 13,
p. 79-88,
発行日 2014-03-31
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| ISSN |
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収録物識別子タイプ |
ISSN |
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収録物識別子 |
1347-2216 |
jcrc-n13p79-88.pdf (1.6 MB)
